大本育英会は、ひろく人材を育成し、信徒の子弟に、就学の便をはかるため、学資金の給付・貸与をおこなっている。この事業は、一九五三(昭和二八)年二月四日より大本社会事業団においておこなわれてきたが、一九六〇(昭和三五)年一月一日からは大本育英会をもうけて、そこで担当することになった。運営は、会長・理事によって構成される理事会によっておこなわれている。
育英資金は給付(給付金の返還をもとめないもの)と貸与(貸与金の返還をもとめるもの)の二種類があり、本部奉仕者のみならず、ひろく一般信徒の子弟を対象として支給され、支給基準は年間大学三万六〇〇〇円・短大三万円・高校九六○○円となっている。昭和二八年から昭和三七年までの受給者は、大学生六八人・短大生一三人・高校生一三五人、その他八人におよぶ。