人類愛善会・昭和青年会・昭和坤生会の各地方支部代表者は、昭和神聖会発会式後、昭和神聖会事
務所にあつまり、地方組織を急速に結成するための協議会を開いた。そしてすくなくとも八月末日までに全国の主要都市一一ヵ所に地区本部を、また各地に支部を結成するようにとの本部の指示をうけて、各支部へかえっていった。
時も時、重大問題となっていた海軍軍縮問題における日本側の主張は全然うけいれられず、英米各国の要求に屈服するのやむなき状態に立ちいたることが濃厚になってきた。そこで、海軍省からの要望もあって、昭和神聖会は、発会式をあげた直後ではあったが、緊急委員会を開いて七月二八日に左の決議をおこなった。
大日本皇国天賦の使命に鑑み、華府海軍々備条約廃止通告の即時断行を望む。
右決議す。
昭和九年七月二十八日 昭和神聖会
「人類愛善新聞」（昭和９・８）は「国民よ奮起せよ、同胞よ団結せよ。屈辱条約破棄のために、断乎決意を示すべき秋は来た」と題して
来年の海軍々縮会議に臨むに当って……廃棄通告をなすべしとの主張は、海軍側はもとより、愛国諸団体、憂国志士の間に漸次高潮し来り、強力なる国民運動へと移さるべき機運も濃厚になりつつあるかに見られるが、一方政府当局者は「慎重考慮」の名の下に未だ態度を明確にせず、あまつさへ枢要なる地位にある人物より出づるものと称されて忌はしき軟弱論さへも巷間に流布さるるなど、寔に国家のため遺憾に堪へないものがある。昭和神聖会は……先づ第一着手として、緊急委員会を招集、条約廃止通告の即時断行を決議し、これを以て各種愛国団体はもとより普ねく全国民に呼びかけるものである……
とのべ、昭和神聖会によるワシントン海軍軍縮条約廃止通告の即時断行運動を報道した。
※ ワシントン条約は一九二二（大正一一）年二月六日調印され、米・英・日の海軍主力艦の比率は五・五・三ときめられた。一九三四（昭和九）年一二月二九日、日本政府はアメリカにこの条約の破棄を通告したので一九三六（昭和一一）年一二月三一日をもって条約は失効となった。
ついで、昭和神聖会は海軍省よりの資料をもとに「華府条約を即時廃棄せよ」と題するパンフレットを数十万部発行して、海軍・陸軍・外務省関係をはじめ、政府要路・貴衆両院議員・各官庁・団体・全国市町村関係に配布した。さらに「人類愛善新聞」は九月上旬号に「要路と財閥が結託して、華府条約廃棄の軟化策謀、岡田首相は軟弱派ロボット」という表題のもとに、政府要人らにたいする批判的な記事を掲載した。これは政府ならびに要路の人々におおきなショックをあたえることになった。ついで一八日には明治神宮外苑の日本青年館・本所公会堂・早稲田の大隅会館で世論喚起の大講演会を開催した。当日の講師は安藤中将・関根大佐・武富大佐・南郷少将・拓大教授満川亀太郎・下位春吉・深町霊陽らであった。
これに呼応して、昭和青年会も全国の代表者を綾部に招集して、昭和神聖会と同様の決議をおこない、条約廃棄断行の声明書を発表した。まだ地方の組織が完全に整備されていないあいだに、運動は展開されていった。それほどに国の内外には切迫した問題がうずまいていた。
一方、統管出口聖師は、発会式をおえると、副統管出口宇知麿に要務を託して、大国とともに亀岡にかえった。それは地方組織結成には、統管みずからか中心になってほしいという地方代表者の要請にこたえるためであった。こうしてワシントン海軍軍縮条約の廃棄運動は、亀岡と東京の緊密な連絡のもとに展開されることになり、各地へは特使を派遣して情報の交換と運動の組織化がすすめられていった。
〔写真〕
○海軍軍縮条約の廃止を力説 松江支部発会式 p175
○昭和神聖会統管 出口王仁三郎聖師 p176
霊界物語.ネット～出口王仁三郎 大図書館～